2025.07.16 公開

画像 1/1


オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」(運営会社:株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長:瀬川 丈)では、株式投資に取り組む全国の個人投資家800人を対象に、今年4月の「トランプ関税ショック」が、その後の株取引に与えた影響についてアンケート調査を実施しました。
その結果、全体の半数以上の人が「影響があった」と回答。具体的な影響としては、「売買に慎重になった」と回答した人が36.6%で最多になりました。ただ、20代に限定して見てみると、「売買に積極的になった」「積み立ての金額を増やした」と回答した人も多く、世代による受け止めの違いが見えてきました。

(1枚)




【調査概要】
調査対象:全国の株式投資に取り組む個人投資家
調査人数:800人(男性399人、女性401人)
調査期間:2025年6月28日
調査方法:インターネット調査
調査主体:株式会社トレジャープロモート
※「株の学校ドットコム」では個人投資家を対象としたアンケート調査を継続的に実施しています。過去の調査結果などは、こちらをご参照ください。
※本調査について記事等に引用いただく際には、「株の学校ドットコム」()へのリンクを設定いただけますと幸いです。


トランプ関税ショックの影響を受けた人が半数以上


2025年4月2日、アメリカのトランプ大統領が輸入品への関税を大幅に引き上げると発表しました。これにより世界中の株価が下落。日経平均株価は3月末の35,617円から、4月7日には30,792円まで下がり、15.5%もの下落を記録しました。この「トランプ関税ショック」は、個人投資家は株取引にどんな影響があったのでしょうか。
全国800人の個人投資家を対象に株取引への影響について訊ねたところ、自身の株取引に何らかの影響があったと回答したのは452人(56.5%)でした。特に影響はなかったと回答したのは345人(43.1%)です。



慎重になった人が多い反面、積極的になった人も


具体的には、どのような影響があったのでしょうか。複数回答で答えてもらったところ、「売買により慎重になった」が166人(36.7%)で最多。次いで「今は売買をやめている」が145人(32.1%)、「投資の戦略や方針を変えた」が80人(17.7%)でした。全体として、売買に対する姿勢がより慎重になったことがうかがえます。


1ページ(全3ページ中)

関連タグ

    タグが設定されていません。

この記事が気に入ったら
いいね!しよう
WWSチャンネルの人気記事をお届けします